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2016年10月15日土曜日

4大マスメディアとネットの戦い --50年以上、代々購読してきた中日新聞を解約するにあたって。マスメディアはニューエコノミーについていけず死に体になるのでは?

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今回はメディアの話です。
先日、ワタクシは、半世紀に渡っておつきあいをしてきた中日新聞社との契約を終了させました。その記事はこちら↓。
節約のすすめ8 --ついに新聞メディアをリストラしました。親子代々半世紀以上お付き合いをしてきた中日新聞を解約!

今回は、四大マスメディアの歴史と現状を見ながら、中日新聞社との契約を解除した理由も書いていきたいと思います。

メディアの定義とその収益源

さてさて、メディアについての定義はいろいろあると思いますが、今回はコミュニケーションを取るための媒体と言う意味で使っていきます。

特に情報伝達のためのコミュニケーションを大規模に行っているメディアをマスメディアといいますが、マスメディアには概ね4つの媒体があります。
  • テレビ
  • ラジオ
  • 新聞
  • 雑誌
これらのマスメディアが昔は盛況で、収益力も高かったのですが、その収益力の源泉となっていたのが「広告収入」です。

企業というのは、顧客に何かしらの価値を提供し、対価を収益として受け取っているのですが、その手前の行為として、自社の価値を「認知」してもらわなければいけません。そのためにも、企業は顧客とコミュニケーションを必須としており、メディアの力が必要なのですが、企業の5大コミュニケーションとして、
  • 広告(AD、アドバータイジング)
  • 広報(PR、パブリックリレーションズ)
  • 販売促進(SP、セールスプロモーション)
  • 人的販売(営業活動)
  • クチコミ
があります。

これらの内、主に広告と広報について、マスメディアが担ってきました。そして莫大な収益を上げていました。なぜなら、マスメディアは寡占事業だから。テレビやラジオについては、公共のそして有限で貴重な国民の資源である電波帯域を優先的に割り当てられ、生業を立てています。
この電波の利用は一般の起業家は自由には使うことができないので、自由競争が効いていない事業です(つまり寡占事業ですね)。

このような歴史があり、四大マスメディアは我が世の春を謳歌してきましたが、インターネットが出現し、ネットのサービスが拡大、高品質化してくるにあたって、マスメディアの影響力は徐々に小さくなってきています。広告においては、インターネット広告は雑誌、新聞、ラジオを追い抜いてしまっているのが現状です。

主役の交代、マスメディアからネットメディア

先日広瀬さんの記事を紹介し、これまでの資本主義の歴史で、ニューエコノミーがオールドエコノミーを瞬時に凌駕し、葬り去る話(つまりイノベーションの話です)をしましたが、今回のメディアの主役の交代もこれに当たるのではないでしょうか。
労働者には不利なルールの資本主義、資本家への転身をオススメ --広瀬さんのマーケットハックと同じ結論を得た!

この私のブログから抜粋しますと、
---- ここから ------
広瀬さんのマーケットハックの記事を要約すると、
歴史的に、経済活動において、数々の変異、つまりニューエコノミーが誕生し、
そのたびに、多くの負け組が生まれてきた。
一つ目は、1771年、アークライトが紡績工場を作ったこと。二つ目は、1829年、リバプール・マンチェスター間で鉄道が開通したこと。三つ目は、1875年、ベッセマー法が確立されたこと。四つ目は、1908年に発売された、フォードの「モデルT」。五つ目は、1971年、インテルがマイクロプロセッサーを発表したこと。
これらのイベントのたびに、自分の意志に関係なく、自分のせいではないのに、負け組になってしまう人々が多く生じてきた。
と記述しています。
---- ここまで -------

収益性低下が、記事内容の品質低下をもたらす?

このような現状の中で、2015年03月31日にBLOGOSでは、こんな記事が出ています。四大マスメディアが収益低下に伴い記事の質が下がり、さらに読者や視聴者が減少してしまっているのではないか?と言う記事です。
ネットに侵食され続ける広告収入急減のマスメディアの実態〜斜陽産業マスメディアのプロダクツ(記事)劣化は止まらない?

四大マスメディアの収益低下は非常に大きいようで(私も解約してしまいましたが)、特に新聞、雑誌、ラジオの広告費の減少割合は致命的です。

上記のBLOGOSの記事から画像をお借りしました。

この仮説(広告による収益低下→記事の品質低下)は正しかったようで、2016年10月12日には、
中日新聞が記事を削除 貧困巡る連載「想像で書いた」
などの記事が上がり、上記の仮説を裏付けてしまうような結果が出始めています。

余談ですが、この中日新聞に関する批判?記事を朝日新聞が書いているというのがある意味、笑いが取れるところです。同じ仲間なのに友達を刺してどうする。
上述のように-49.6%の凋落仲間だし、同じレフトウィングの仲間なのに。(^^)

マスメディアの信用低下とその事例

閑話休題。話を戻します。
新聞解約を選択した理由ですが、やはり嘘をつかれたという感じがあるのが一番大きいです。これまではそれなりに信用をして、記事を参考にしてきましたが、想像で記事を書かれては何を信用してよいか私自身分からない状況となっています。

さらに、他の事例として、毎日新聞社がインターネット上で、低俗な内容、誇張や虚構に基づく内容の記事を掲載してきた事件があります(この事件がきっかけで、ネット上では、毎日新聞社について「変態新聞」と酷評されている記事が見受けられます)。この事件の詳細はぜひぜひ確認してみてください。新聞社が信用できなくなります(詳細は下記のウィキペディアで)。
これらの記事は、10年以上に渡り、日本人向けでなく英文にて世界に発信され続けました。さらに日本人にはあまり目に触れられないWEBメディアであったため、意図的に世界に発信していたとも受け取られます。
毎日新聞では、「最終的に自社の公式ウェブサイト上に掲載されていた謝罪文において、改変や創作、捏造があったと公式に認めている。(下記、ウィキペディア)」とのことなので、当然に意図的に行われていたとのことです。
毎日デイリーニューズWaiWai問題(ウィキペディア)

以上を踏まえ、私が新聞の契約を解約した背景としては、「信用低下」が一番の理由です。

この記事のまとめ:
  • 四大マスメディアは収益性の低下に伴い、内容が低下していくことが予想される
  • それは、契約者、読者、視聴者の信用を裏切る結果になるだろう
  • 中日新聞社の「想像で書いた」事例、毎日新聞社の「変態記事」の事例など、それを裏付ける具体的な事例が出始めている
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